日本での勃興と失墜
バブル景気の頃や1990年代中頃に、通称リゾート法といわれる総合保養地域整備法(1987年制定)にも後押しをされて全国各地に観光の目玉とするためテーマパークと銘打った様々な施設が計画され作られたが、リピーターを獲得できる魅力に乏しい施設も多く、平成不況にもより来場者が激減。各地で民事再生法や会社更生法などの適用が相次いでいる。これらではコンテンツの魅力と充実が求められる。特に、アメリカで一般的である余暇ハシゴ図式(=Travel-career needs(1992):Tourism:P261)による具体的検証が求められる。このモデルは、アメリカで用いられるテーマパークのリピータ確保の基礎理論で、こうした研究が充分されていない観光系大学の課題もある。第三セクター方式のものでは全体の事業計画が定まらず、個々の関連施設が一定の事業利益を挙げるも全体の運営が立ち行かなくなった地方テーマパークも散見される。これらの背景として、アメリカのテーマパークの基礎理論を学んでいないコンサルタントが指導し、被害を拡大化していることも指摘されよう。
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長崎の歴史とオランダの紹介という独自のテーマを掲げてテーマパークの先駆け的存在であった長崎オランダ村の閉鎖と再開の失敗による倒産は象徴的なものであるが、新潟ロシア村、柏崎トルコ文化村、富士ガリバー王国の3テーマパークの設立に参画し融資を行って破綻した新潟中央銀行や、第三セクター方式により設立した石炭の歴史村や夕張リゾートの開発や運営の失敗を伴って財政再建団体となった北海道夕張市などテーマパーク事業関係者には痛手を受けたものは少なくない。